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Eー19.余力時間をつくること

  • 2025年4月12日
  • 読了時間: 3分

余力時間』について解説します


作業には実稼働時間以外の余力時間、例えば、掃除や打ち合わせ、教育、休憩などが必要になります。従って、勤務時間は実稼働時間+余力時間で構成されることになりますが、余力時間が加味されず生産計画が立てられるケースもあります。ここでは計画を策定する上での注意事項についてご紹介します。



1.余力時間をつくる                                    


1.生産計画を把握する

工場の生産能力は、機械設備や作業者による個別の最大能力ではなく、生産ラインの流れでボトルネックとなる機械設備や作業者の最低能力に基づくことになります。

従って、新型機械を導入してもライン最適化が図られなければ、その機械の最大能力が発揮できるとは限りません。

また、ベテラン社員が退職し、経験の浅い社員が増えた場合も、その能力が作業者の生産能力になってしまいます。

例えば、仮に機械設備の生産能力が10t/日あっても、作業者が7t/日しか生産できなければ工場の生産能力は7t/日になります。

逆に作業者が15t/日を生産できたとしても、機械の生産能力が10t/日しかなければ、工場の生産能力は10t/日ということになります。


生産量は『機械設備 ✕ 人員 ✕ 時間 ✕ 性能』で決まります。

一般的に計画を立てる際、前年比120%程度までであれば、努力次第で頑張れば達成できるかもしれませんが、それ以上は投資無くして実現させることは難しいと言われています。

従って、計画を策定する際は、現在の生産能力がどの程度であるか?稼働率が何%か?どれほど余力があるのか?など、まずはボトルネックとなる生産能力の現状を把握し、次にそれら生産能力が、様々な改善活動により何%まで向上させることが可能であるかを試算したうえで、前年比目標を策定しなければ、画餅になってしまいます。


【注意事項】
生産量を計算する際、機械設備 ✕ 人員 ✕ 時間 ✕ 性能で決まると記載しましたが、ここで忘れがちになる機械設備は「保管庫」「倉庫」です。

生産量が増えるとその分、原材料や製品、資材類の在庫量も増えますので、本来は保管庫や倉庫の性能も把握する必要がありますが、保管庫や倉庫は投資によって利益が生まれる設備ではないため、投資案件から外れ、結果として所狭しと物品が保管されることになります。

そうすると品質異常や事故・トラブルが発生しやすくなります。

保管庫や倉庫以外にも、冷凍機電気などのユーティリティも生産量を増加する際に検討から漏れやすく、結果として能力不足に陥るケースもあります。

増産計画を策定する際は、ラインだけではなく、周辺設備についても考慮するようにしてください。


2.作業時間は余裕時間を含んで作成する

仮に勤務時間(拘束時間)を8時間/日とした場合、拘束時間には更衣や朝礼や教育、清掃、その他余力を含んだものとして考える必要があります。

間違ったケースは、勤務時間=作業時間とみなして計画を立ててしまうことです。

勤務時間=作業時間とみなして計画を立ててしまうと管理業務(朝礼、教育など)ができなくなるだけではなく、ちょっとしたトラブルや打ち合わせが入ってしまうと、焦りからミスを誘発しやすくなります。

残業時間の上限規制が定められた昨今においては残業で生産量をカバーすることも難しくなってきています。

最悪の場合、決められた点検を行わない、清掃時間を短縮する(いい加減な清掃)、十分にチェック(検品、検査)せずに次工程に進めてしまうなど、”手抜き”が蔓延し、結果として品質事故を起こし企業ブランドの失墜を招く要因になることもあります。

従って、作業時間を決める際は、ある程度余裕を持った時間で計画を立てることが必要になります。



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