Ｆー５．生産性向上の基本的な考え方
- 2025年3月28日
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更新日：2025年11月24日
『生産性向上の基本的な考え方』について解説します
生産性には、様々な指標があります。例えば、一人当たりの売上高、時間あたりの生産量など。それら指標は、参考にはなりますが業種業態で異なってきますので、絶対ではありません。ここでは、生産性を向上させるうえで、把握しておいた方が良い内容について解説します。
１．生産量の因数分解
生産量は、下記の式で表すことができます。
生産量
＝ 作業スピード ✕ 時間
＝（作業者数 ✕ 処理能力＋機械設備の処理能力＋つくりやすさ）✕ （総労働時間－ロス時間）
この式をベースに考えると、とても便利です。
例えば、生産量を増加させようと思えば、「作業者数を増やす」「１人あたりの処理能力を高める」「機械設備の処理能力を高める」「つくりやすくする」「総労働時間を増やす」「ロス時間を減らす」のいずれかしかないことになりますので、アプローチしやすくなります。
また、上記は”コスト”については、何ら言及していません。
仮に、コストをかけずに生産量を増やそうと思えば、コスト増加に繋がらない「１人あたりの処理能力を高める」「ロス時間を減らす」の２つしかありませんので、ポイントを絞った対策が可能になります。
参考までに、「１人あたりの処理能力を高める」「ロス時間を減らす」ための施策案を下記に示します。
２．生産コストの因数分解
生産コストは、下記の式で表すことができます。
生産コスト
＝ 原材料費 ✕ 加工費 ✕ エネルギー費 ✕ その他付帯費
＝ { 原材料費（投入 － 廃棄）＋ 副資材費（投入 － 廃棄）} ✕ （人件費＋ 設備償却費 ＋ 外注費 ） ✕ （ 電気代 ＋ 水道代 ＋ ガス・灯油 代）✕（ 管理費 ＋ 物流費 ＋ 賃料 ）
この式をベースに考えると、とても便利です。
例えば、生産コストを減少させようと思えば、「原材料費を下げる」「加工費を下げる」「エネルギー費を下げる」「その他付帯費を下げる」のいずれかしかないことになりますので、アプローチしやすくなります。
ただし、アプローチする際には以下に注意することが必要になります。
原材料に関して、歩留まり改善や仕損じ対策によって廃棄量を減らすことは問題ありませんが、使用する原材料メーカーを変更してしまうと、商品・サービスに影響する可能性があります。
人件費に関して、教育訓練により処理能力が上がるのであれば問題ありませんが、ベテラン社員を非正規社員に変更してしまうと、商品・サービスに影響する可能性があります。
エネルギー費に関して、インフラは大手企業しか参入していませんので、契約を変更しても問題ありませんが、加工場の温度を上げる、処理時間を短くするなどの対策をしてしまうと、商品・サービスに影響する可能性があります。
その他付帯費に関しては、在庫を少なくすることで保管料を下げる、あるいは一度に配送する量を増やすことで運搬費を下げるのであれば問題ありませんが、依頼先を変更してしまうと、臭い移りや凍結、温度上昇と言った品質劣化が発生し、商品・サービスに影響する可能性があります。
従って、商品・サービスに影響する可能性がある変更は、商品・サービスの質が落ちないことを検証したうえで行ってください。
参考までに、項目毎に「コストを下げる」ための施策案を下記に示します。
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