『経営リスク低減策』について解説します 『Ｃー１３．経営のリスク抽出・評価（具体提）』で抽出した経営に関するハザード/リスクに対しリスク低減の３対策に基づき対策を立案していきます。ここでは評価の結果、”リスク高”と判定したものについて解説します。 １．優先順位：”高”のリスク低減策　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 今回の評価では「情報技術の欠陥・欠如（情報漏えい）」「自然災害（火山、風水害）」「国際社会の圧力・外圧（原材料）」「パンデミック」の４つが優先順位：”高”となりました。 これらリスクに対し、リスク低減の３対策に基づいて対策を立案すると下記になります。 （経営リスクに対するリスク低減策） 【 情報技術の欠陥・欠如（情報漏えい） 】 情報化社会において情報技術を活用しないことは顧客離れを引き起こす要因になりますので情報技術を使用しない訳にはいきません。 情報技術は日々進化する一方、技術の進化に順じリスクも増えています。 イタチごっごが続きますが可能な対策としては常に 「最新セキュリティーが装備されたシステムを導入

『チームのまとめ方』について解説します 人は、必ず誰かと何かしらの関りを持って生きています。従って、自分の思い通りに事が進まないケースが多々あります。自分の思い通りにならないからこそ、イライラが募り、人間関係の悪化を招くことが時として起こります。自分ひとりでできることには限界があります。自分ひとりでできないことは複数人に協力してもらい、各人に動いてもらう必要があります。ここでは人に動いてもらう上で必要なプロセスについて解説します。 人に動いてもらう上で必要な３ステップ １．ルール（基準）の制定 ２．ルール（基準）の周知 ３．ルール（基準）の実行 ４．フォローアップ １．ルール（基準）の制定（記事２～記事４）　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　 　 ＭＥＣＥ、ブレインストーミング、ロジカルツリー（ＷＨＡＴツリー） 　 日常生活において、自分ひとりで何かを行う際は、自分で考え、その考えに基づいて行動しても全く問題はありません。 しかしながら、複数人が一緒になって何かを行う際は、自分の考え（ルール）だけで事を進めることはできません。

『教育』について解説します 近年、情報技術の発達により、全国各地で開催される研修が自宅で受講できたり、様々な動画を無料視聴することで知識を蓄積できる機会が劇的に増えました。勉強したい人にとってはとても便利な時代になりました。しかしながらその一方で、せっかく勉強しやすい環境が整備されても勉強しようと思わない人もいます。ここでは勉強しようと思わない人を、どうやって教育していくかについて解説します。 １．教育の種類　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 教育には「 ＯＪＴ 」「 ＯＦＦＪＴ 」「 自己啓発 」の３種類があります。 これらの違いは概ね下記の通りです。 （教育の種類） 各教育ともメリット、デメリットがあります。 従って、必要に応じ各々の教育手段を複合的に実施していくことをお薦めします。 ２．ＯＪＴ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 各職場では、上司や先輩が指導者として実務内容を教える「ＯＪＴ」が頻繁に行われます。 ＯＪＴの効果的な手法は、大日本帝国の連合

『 ルール（基準）が守られない要因 』について解説します 人には生まれ持った性格やこれまでの人生を歩んできた経験があります。特に年齢が高くなるにつれ自分の性格や考え方を変えることは難しくなりますので、ルール（基準）を守らないケースも起こりやすくなります。ここではその要因と対策について考えることで、ルール（基準）が守られるような施策を参考までにご紹介します。 １．ルール（基準）が守られない要因分析　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 要因分析になりますのでＷＨＹツリーを使って考えます。 そもそもルール（基準）の存在自体が曖昧になっているケースがあります。 従って、まずは 「ルール（基準）が存在するか／しないのか」からスタートします。 仮にルール（基準）が存在しても、知られていなければ意味はありませんので、 次に「ルール（基準）が周知されているか／されていないのか」を考えます。 問題は、周知されているにも関わらずルール（基準）が守られていないケースです。 ケースとしては「 守りたいけど守れない 」「 守るつもりがないから守らない 」

『 検証 』について解説します 定めたルール（基準）は、きちんと守られているか否か、第三者がチェック（活動内容の検証）することが必要になります。ここではその検証方法についてにご紹介します。 １．検証の種類　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ここで解説する検証は『会社が定めたルール（基準）が守られていることを、利害関係の無い第三者が確認する活動』と定義します。 各職場には複数人の仲間がいます。 「普段から仲間同士でお互いにチェックし合っているので問題ない」と考えるかもしれません。 確かにそのチェックも必要ですが、自分たちでチェックすることは自作自演と評されることもありますので、 利害関係の無い第三者（別部門、別組織）がチェックすることでその信憑性が増します。 ルール（基準）はトラブルの発生を未然に防ぐために制定するものになりますので、 守ることだけが重要ではありません。 守れないルール（基準）を制定しているのであれば、それを修正することが必要になります。 ”できないこと”を”できている”ように振舞う行為が

『 コーチング 』について解説します ルール（基準）が守られない時は、指導が必要になりますが、権力で従わせようとしてはいけません。ここでは有効な指導方法についてにご紹介します。 １．権力で従わせようとするときの弊害　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 厳しく指導することによりルール（基準）が守られるようになると考えている人がいるかもしれませんが、このサイトではお薦めしません。 人にはそれぞれの個性、プライドがありますし、注意されたい人などいません。 ましてや大人になってから注意されるわけですから、反発するケースも出てきます。 それを我慢して従っている人は 「やらされた感」が強く、ルール（基準）を守っているように見せているだけに過ぎません。 この状態に陥ると、従業員の管理者や会社に対する想いが無くなり、お互いの信頼関係が無い「 仮面ルール（基準） 」になっていますので真の改善に繋がることはありません。 別の記事で組織の有効的な状態は「 共通の目的 」「 貢献意欲 」「 コミュニケーション 」（ 組織の３要素 ）にあると記載しまし

『 ナッジ理論 』について解説します たとえ自分が間違っていたとしても、ヒトは他人から注意されると嫌な思いになり、時として反発することがあります。ナッジ理論は、ヒトの心理や行動パターンをうまく活用して、その人に注意しなくても、自然にこちらが望む選択へと誘導する手法になります。ここでは、ナッジ理論とその発想力を高めるためのラテラルシンキングについて解説します。 １．ナッジ理論　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ヒトの心理や行動パターンをうまく活用して、 その人に注意しなくても、自然にこちらが望む選択へと誘導する手法 になります。 ナッジ理論には、 人間の心理を突いて行動させる ための フレームワーク ”ＥＡＳＴ” があります。 ＥＡＳＹ ：その行動をできるだけ 簡単 にす ること ＡＴＴＲＡＣＴＩＶＥ ：その行動を 魅力的 に見 せること ＳＯＣＩＡＬ ：その行動が 社会的 に受け入れられていること ＴＩＭＥＬＹ ：その行動を実施する タイミング が適切であること 要するに『 社会的に是認される行為に対し

『事故・トラブル発生時の原因と対策』について解説します 事故やトラブルは必ず発生します。その際、原因を深堀り（ＷＨＹツリー活用）して真因に辿り着き、的確な対策（ＨＯＷツリー活用）をピンポイントで講じることによって無駄の無い再発防止が可能になります。ここでは事故・トラブル発生時に役立つ対処方法について解説します。 事故・トラブル発生時の判断樹 事故やトラブルを未然に防ぐためには 『管理運用ルール(体制)』 が必要になります。 ここでは、その『管理運用ルール(体制)』に基づく対処方法について解説します。 事故・トラブル発生時の判断樹を作成すると下記になり、 ４つのステップで『管理運営ルール(体制)』を確認 していきます。 （事故・トラブル発生時の判断樹） １．『管理運営ルール(体制)』の”有無 ” ２．『管理運営ルール(体制)』の”内容 ” ３．『管理運営ルール(体制)』の”周知 ” ４．『管理運営ルール(体制)』の”遵守 ” １．管理運営ルール(体制)の有無（記事２～３）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　 まずは、 管理運営ルー

『 管理運営ルール(体制)の必要性 』について解説します 企業は様々な安全管理を講じなければなりません。安全には、経営(＝安定経営)、品質(＝品質安全)、食品(＝食品安全)、労働(＝労働安全)、環境(＝環境保全)など様々ありますが、いずれも、まずは現状分析を行い、そのうえで計画(目標設定) ⇨ 実施 ⇨ チェック ⇨ 再実施のＰＤＣＡを回すことに変わりはありません。今回は、安全を確保するために管理運営ルール(体制)が必要であること、管理運営ルール(体制)を策定するために必要なことについてご紹介します。 １．法的要求事項と原理原則　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 企業は法的要求事項の下、様々な安全管理に努めなければなりません。 例えば、労働安全であれば、従業員が常に安全で働きやすい環境で仕事ができるよう配慮することが求められています（労働安全契約法第５条）。 食品安全であれば、知識及び技術の習得、原材料及び製商品の自主検査、その他必要な措置を講じるよう努めることが求められています（食品衛生法第３条）。 一般的に事故

『 管理運営ルール(体制)の策定 』について解説します 安全管理には、経営(＝安定経営)、品質(＝品質安全)、食品(＝食品安全)、労働(＝労働安全)、環境(＝環境保全)など様々な”安全”があります。それら各テーマに関しては、ＩＳＯや行政、業界団体などで規格化（ガイドライン）されていますので、そちらを参考にしていただければ問題ありません。ここでは、共通する内容についてご紹介します。 １．管理運営ルール(体制)の文書化　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　 以下に記載した内容は、管理運営ルールとして文書化します。 １．経営トップによる表明 経営トップは、安全に関する考え方を方針として従業員に示します。 【注意事項】 経営トップが事務局に方針を考えさせ、それをポスターにするだけのケースもあります。 署名している以上、経営トップの表明ということにはなりますが、このような方針は活動を続けるにつれて”体裁を整えただけの方針”と従業員に気付かれてしまい、いずれ形骸化していきます。 経営トップが自らの声、表情で安全に関する熱い想いを全